今や美容整形大国といわれる韓国と比較しながら、日本における美容医療事情をみてみましょう。社会的環境において、日本のほうが、美容整形にて、手術を受けた事実を隠す傾向が根強いといえます。そもそも、日本においては、欧米では一般的なピアスや刺青といった身体を傷付けるとされるようなファッションを忌避することが多かったのです。同様にどこまでを美容整形における手術とするのかといった定義も曖昧のままであるかもしれません。
また、美容整形した事実を相手に指摘するのは侮辱であるとされています。その点、韓国では、わりとオープンに話をするようです。日本においては、美容整形手術を受けた者に対する社会の一部の偏見はまだ根強く残っているといわざるをえないでしょう。公の場における発言等に際しては、手術を受けた者のプライバシーを侵害しないか配慮が必要であるといえます。市民権を既に得ているといえる整形手術としては、脱毛や縮毛矯正、歯科矯正などがあります。
美容整形の中でも、これらは侵襲性がないか、少ないことから整形とはみなさない、のように捕らえられています。例えば、芸能界では韓国でも日本でも美容整形を受けることが当然になっていると噂されてはいますが、美容整形手術をしたことを公然と認める芸能人は少ないでしょう。例えば、上眼瞼に皺を一本形成し多少目の開きを大きくするだけの二重まぶた形成手術で、本人が社会上不利益を受けていると思っている心理負担を軽減しれくれるのであれば、何ら社会的、倫理的に考えても問題ではないのではないでしょうか。
美容整形手術に限らず、例えば高齢者の女性に化粧を施すと高齢者がはつらつとする作用は正式に報告されているのです。高齢化社会を踏まえて、美容医療手術が、技術進歩し、安全に施行することができるのであれば、中高年以上の人口層がより増加するこの社会で、活力を与える補助手段となりえるのであれば、美容医療手術を否定する医学的、倫理的根拠は希薄になるといえます。実際、日本において美容医療が医療の一分野として正式に認知されるに至った経緯には、これらの考え方を基礎にするものと考えることができるのではないでしょうか。